今すぐチェック!上司が密かに考える10大解雇理由

今すぐチェック!上司が密かに考える10大解雇理由

会社勤めをしている人の多くが「自分は解雇とは無関係」「自分から辞めない限り、会社に居続けられる」と思っているのではないでしょうか。しかし会社で頑張って仕事をしてきたけれども、ある日突然会社から解雇を言い渡されるということもあるのです。そもそも解雇というのは、労働者を守るために簡単にやってはいけないと法律で決められていて(労働契約法16条)、解雇するには相当な解雇理由の提示が求められます。だからと言って怠けたり、トラブルを起こしたりと、会社にとって不利益な社員は上司のチェックが入るのは当然です。そこで今回は、会社の上司がひそかに考える解雇理由をご紹介いたします。当てはまる項目がないか、是非チェックしてみてください。



 

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上司が密かに考える10大解雇理由

 

能力や適格性がない場合


能力向上のために会社の指示により何らかの改善訓練を受けても一向に適格性を表わさない場合は、その人の成績不良によって会社に不利益や支障が生じます。残念ながら大きな解雇理由となります。また何度も同じミスをする、会社にとって致命的なミスをしたなども適格性が無いと判断され、解雇される理由になるのです。

努力や向上心の態度が見られない場合


上司から指示をされた仕事しかしない、現状に甘んじて自分のスキルを向上させるための努力を一切しないという社員は、職務怠慢として見られてしまいます。努力をしているけれども仕事がこなせないのと、努力も仕事もしないでは大きな違いがあります。勤務時間だけ会社にいればいい、という訳ではない事を忘れてはいけません。

協調性をもって仕事ができない場合


協調性の欠如も、社会人としては大きなマイナスポイントとなります。上司や同僚に対してコミュニケーションを取ろうとしない、重要な報告や連絡を自己判断する、上司への連絡や報告が遅いといった社員も、会社にとっては使いにくい人材となり、リストラ候補に挙がってしまいます。最低限のコミュニケーションは取れるようにしておきましょう。

経歴詐称がわかった場合


履歴書に書かれていたことがウソだった場合、会社からの信用もダウンしてしまいます。例えば「中退」なのに「卒業」と記入する、退職年月を改ざんして職歴のブランクが無いように見せる、すぐに辞めた職場を書かないなどです。経歴は採用選考結果に多大な影響を与えるものだという事を覚えておいてください。実際に経歴詐欺で解雇になった例が数多く存在します。「これくらいバレないだろう」と思っても、あとで取り返しのつかないペナルティーが発生することもあるのです。

社外でのトラブルが会社にまで影響する場合


借金や不倫、裁判など社外で起こしているトラブルの影響が会社にまで及んでくる場合があります。借金取りからの電話が会社にかかってくる、会社にまで不倫相手からの嫌がらせがあるなどです。社会人として常識ある行動を取るようにしましょう。会社から解雇されるだけでなく、家庭からも見放されてしまうかもしれません。

職場内で金銭や商品、同僚のものを無断で持ち出した場合


会社の物を無断で持ち帰るのは窃盗になります。「文房具くらいなら」なんて軽い気持ちで持ち帰ってしまうと、トラブルの原因になり解雇を言い渡されてしまうかもしれません。また会社の重要書類を持ち出しり、パソコンを持ち帰るという事もしてはいけません。何らかの形で情報が漏えいする恐れがあり、解雇だけでは済まない場合もあるという事を忘れないでください。

会社の情報を他の企業などに漏らした場合


待遇や上司・同僚に不満があって、ネットの掲示板に会社の評判や社員の悪口を書き込んだことで解雇になった例があります。また、SNSで自分の仕事の内容を詳細に載せることもしないようにしてください。会社の情報は会社にとって財産なのです。バレないだろうと安易な気持ちで書き込んだことで、思わぬトラブルに巻き込まれることもあるのです。

長期間の無断欠勤や休職制度の悪用などをした場合


正当な理由が無いにも関わらず、長期間無断欠勤をすることは社会人として非常識な行動です。解雇を言い渡されても文句は言えないでしょう。またウソの届け出をして休職制度を利用する事も、会社は良い評価はしてはくれません。遅刻や欠席はきちんと連絡をして、社会人としてのマナーを守りましょう。

セクハラ、パワハラなどを行った場合


職場で性的言動やしつこく食事に誘う行為は「セクハラ」とされ、解雇理由の原因にもなります。自分はセクハラのつもりでなくても、相手が「セクハラされた」と訴えれば会社も放っておくことはできません。トラブルになる前に、解雇処分を言い渡されることも。また「パワハラ」も同様です。他人を攻撃する、強要する、無視や仲間外れ、悪口や噂話を言うなどもパワハラになります。セクハラやパワハラは解雇対象となる以外にも、法的に訴えられることもあるので、軽はずみな行動や言動には気をつけましょう。

就業規則の解雇事由に該当している場合


従業員が10名以上いる会社は、労働基準法によって就業規則を作成し提出する義務があります。就業規則には必ず解雇の理由を書かなければいけないことになっています。その項目に該当する社員がいれば、会社側は解雇することができるのです。あなたの会社の就業規則をチェックし、自分が該当することをしていないか確認してみましょう。

 

いかがでしたか。
会社が解雇を考える理由は様々ですが、もし会社から解雇を言われたらまずは解雇理由を確認してください。自分に非がある場合もありますが、不当解雇ということもあるかもしれません。解雇理由は書面でも請求することができるのですが、書面だともっともらしい理由を書いてくることがあるので、その場で理由を聞いてこっそり録音することをお勧めします。とはいっても、最低限の社会人としてのマナーとルールはしっかりと身につけておくことは必要だということをお忘れなく。

まとめ

今すぐチェック!上司が密かに考える10大解雇理由

・能力や適格性がない場合
・努力や向上心の態度が見られない場合
・協調性をもって仕事ができない場合
・経歴詐称がわかった場合
・職場内で金銭や商品、同僚のものを無断で持ち出した場合
・社外でのトラブルが会社にまで影響する場合
・会社の情報を他の企業などに漏らした場合
・長期間の無断欠勤や休職制度の悪用などをした場合
・セクハラ、パワハラなどの暴力行為を行った場合
・就業規則の解雇事由に該当している場合

 

彩~Sai~